【実質0円終了】一番落ちたau、追い打ちとなったSONYモバイル

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12月、1月と駆け込みのキャンペーンが実施されたり、2月以降スマホの本体価格が上昇するのでは、との観測が広まったりしたことで市場が一時的に活性化。販売台数前年比で12月が115.6%、1月が138.6%と大きく伸びた。3キャリア別に見ると、1月に最も販売を伸ばしたのはNTTドコモで前年比139.7%、次いでソフトバンクが137.5%、auが135.6%と軒並み4割弱の前年比増を記録した。しかし、2月に「実質0円」が終息した後は、全体で同82.5%と販売台数が急激に落ち込んだ。最も落ち込みが大きかったのはauで67.6%、NTTドコモが68.6%、ソフトバンクが77.0%という結果に終わった。


「実質0円」廃止のインパクト、変わるスマホのパワーバランス──実売から見た、駆け込み購入と反動減の実態 | 株式会社 BCN

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道越一郎チーフエグゼクティブアナリストは「2月のスマホ販売台数は駆け込み需要のあった1月と比較すると52.1%と半減している」と、市場の停滞感を危惧。「実質0円」廃止については「大手3キャリアだけでなく、メーカーも大きなダメージを受けている」と分析した。「アップルが依然トップシェアをキープしているものの、販売台数シェアは1月から2月で20ポイントマイナス。これまで『実質0円』の対象であったiPhone 6(16GB)の大幅な販売減が最大の要因」(道越チーフエグゼクティブアナリスト)。


【速報】「実質0円」廃止のインパクトは? BCNがスマホ市場の実態を発表 – BCNランキング

  • 主要家電量販店など店頭市場の約4割をカバーし集計するBCNランキングが、総務省の要請で終息した「実質0円」後の動向をまとめています。

  • 2月に「実質0円」がなくなると、全体のスマートフォン販売台数は前年比で82.5%、1月との比較では約半減と影響大。キャリア別ではソフトバンクが77%、ドコモが68.6%、auが一番減って前年比67.6%(つまり約3割減)となってしまいました。一方でY!mobileは2月になっても7割増で引き続き拡大・健闘しています。

  • スマートフォンのメーカー別で見ると、2月になり前年比で一番縮小したのはソニーモバイルで58.3%。ソニーモバイルは駆け込み前の特需も特段見られず継続して売れなくなっていて、「実質0円」終息が追い打ちに。

  • メーカー別の全体のシェアはAppleが首位で引き続き強いですが、1月に62.8%だったのが、2月には45.7%へと急落しちゃってます。